未経験でも経理に転職できる?転職成功のポイントについて

未経験だけど経理に転職できますか?
意外とこうした方は多いです。

経理に興味を持った理由は人それぞれですが、このような未経験者でも経理に転職できるのでしょうか。

転職に成功するための基本的なポイントを押さえておきましょう。

経理未経験者が経理職に中途採用されるために必要な資格とは?

経理はどの企業でも必要とされているので求人は一定数ありますが、求められているのは基本的に即戦力になる人材です。

未経験者が中途採用枠で入社するためには、早期に戦力になれるスキルや素養があることを示す必要があります。

そのためには資格や検定が役に立ちますが、どんな資格が有用なのでしょうか。

簿記3級

経理業務を担う上で最も基本になる簿記の基礎知識を持っていることを示せるのが簿記3級です。

簿記に関わる検定の中でも知名度が高く、初めに勉強される方が多い検定試験かと思いますが、簿記3級は日商簿記初級の次に当たるもので、帳簿のつけ方や簡単な仕訳の仕方などについて習得すると合格することが可能です。

企業経営のレベルになると知識もスキルも不足してしまいがちですが、仕訳に関する最低限の知識、実務に堪えられる人材だと示すことが可能な資格です。

未経験者のポテンシャル採用を行っている企業では、この簿記3級あるいは簿記2級程度の知識を最低限求めるところがほとんどですので、必ず簿記3級は勉強しておきたいです。

簿記2級

企業から一定の知識があると認めてもらえる可能性が高くなるのが簿記2級の合格者です。

簿記2級を合格するには商業簿記と工業簿記についての知識と実践的な技術を身につける必要があるからです。

さらに財務諸表を読みこなすスキルも身につけられるため、最低限の知識はあると捉えられるでしょう。

このレベルの簿記の能力があると、一般的な企業で経理業務を担うには知識的にもスキル的にも十分な場合がほとんどです。

現在のご年齢にもよりますが、実務経験がなくてもきっと現場ですぐに慣れてくれると期待してもらえれば転職に成功できるでしょう。

簿記1級

日商簿記で最も上のランクになっているのが簿記1級で、合格者も毎年ほとんどいない高度な資格です。

商業簿記や工業簿記の応用だけでなく、会計学から学んで経理に関する指導を行える程度の知識と技術が身につきます。

原価計算や経営分析、経営管理などのノウハウも習得しないと合格できない検定なので、現場での多様な要求に応えられるプロフェッショナルとして認めてもらうことが可能です。

法律や企業の一般的な規則に関する知識も求められることから、他のバックオフィスの人材と協力して働ける可能性も高まります。

若手であれば未経験であっても簿記1級に合格するなら、ポテンシャルを評価され採用される確率は上がる可能性はあります。

未経験で経理に転職するなら簿記2級の取得が必須!?理由はこちら!

未経験者が経理職として採用してもらうためには通常は簿記2級以上の取得が求められます。

これは企業にとって経理は必要なものではあるものの、事業を成長させていく上では表舞台に立たないバックオフィスの仕事です。

必要最低限の人材で迅速かつ正確にこなすことが求められています。

そのため、中途採用で雇用した人材を教育するのにコストをかけてはいられないというのが通例で、実務経験がないだけで知識やスキルとしては問題ない人を雇おうと考えるのです。

未経験者でも応募可能な経理求人が出てくるのを粘り強く待つ必要もある

第二新卒等の20代前半であれば未経験OKの経理求人は比較的早期に見つかりますが、20代後半近くになってくると、経理実務経験無しで応募ができる求人はなかなか見つからないかと思います。

そのため、転職エージェントや求人サイトに登録し、求人が出た際に連絡がもらえるように準備しておく必要があります。
簿記2級をとっても、それだけで応募ができる求人というのはなかなかありませんのでしっかり準備をして待ちましょう。

なお、30代になってくると未経験での経理への転職はかなりハードルが高くなります。

経理未経験者は自己PRを磨こう!例はこちら!

経理未経験者はいかにして自己PRをするかで採用される可能性が大きく左右されます。

成功する自己PRの典型例を見て参考にしてみましょう。

——————————————————

私は前職では技術開発会社で営業職としてエンジニアと一緒に新規顧客開拓を行っていました。

技術提案をして提携先として魅力的な企業だと考えてもらえたことは多いものの、実際に技術を売るとなるとコスト面でのネックが生じてしまって断られることがほとんどでした。

その経験から経理について学び、経営者視点から気になるようなコストを試算して営業するようにした結果、販売先を見つけることができました。

このときに企業経営における経理の役割を理解し、自分が担い手になって企業に貢献したいと思うようになりました。

経理未経験でも転職に成功!転職成功事例はこちら!

経理未経験でも様々な職種から転職に成功している事例があります。

システムエンジニア・総務・営業という三つの職種からの成功事例について、なぜ未経験でも経理職として採用してもらえたのかを確認しておきましょう。

システムエンジニアから経理へ

コストに見合わないシステムは導入してもらえないということを上流工程を担っているときによく理解していました。

システムの導入にかかるコストを数値化して示せるようにするだけでなく、運用によってどの程度の業務時間の短縮を見込むことができ、人件費を代表とするコストの削減をどれだけできるかを明確にした経験をアピールしたのが採用してもらえた理由だと思います。

総務から経理へ

スタートアップベンチャーの総務担当として働いた経験を高く評価してもらえたのが経理に転職できた理由です。

バックオフィスは最小数の人材しかいないので、メインではないにしても他の業務についても教わりながらカバーしてきました。

経理については直接触れたことはなかったものの、経理システムの選定の際に議論に参加したり、諸業務を遂行する上でどんな経理フローが良いかの相談に乗ったりしてきたことはあります。

経営に関する知識も豊富にあったことも評価を受け、経理課のスタッフとして採用してもらうことができました。

営業から経理へ

中小企業の営業マンとして主に外勤で新規開拓とルート営業を並行して行ってきた際に、顧客とのやり取りで具体的な数字を使ってきたのが高い評価を受けて採用が決まりました。

原価がいくらで販売額がいくら、納入にかかるコストがいくらといった形ではっきりと数字で示して説得するやり方をしていると自然に経理業務が経営に貢献できることも理解できていました。

簿記2級に合格したのをきっかけに転職したのも成功した理由だと思います。

未経験で経理へ転職するなら企業研究をしっかりやろう!

未経験で転職を考えているなら、それがゴールではなくこれから新たなキャリアを始めるきっかけだと考えるのが大切です。

転職先でスキルを身につけ、様々な経験をしていくことで成長するのが重要になります。

自分がどんなキャリアパスを歩みたいかを考え、そのために必要な経験ができる企業を選び出しましょう。

そのために十分に企業研究をして納得した上で求人に応募するのが肝心です。

未経験者が経理に転職する場合はしっかりポイントを押さえてから転職活動をしよう!

未経験者が経理職に転職するときには速やかに戦力になれる人材だということを示す必要があります。

資格を取得するのが効果的ですが、それに加えて前職での仕事を例に挙げて経理職として働くための素養が備わっていることを伝えるのが大切です。

そして、転職後に理想的なキャリアパスを歩めるように、十分に企業研究をしてから転職先を決めましょう。

転職にあたっては転職エージェントの利用も検討してみると良いかと思いますので、合わせて以下の記事もご参照ください。

経理の転職サイト・転職エージェントのおすすめを紹介

20代であれば未経験でも経理として転職できる可能性は十分にあります。
この場合、上記記載の転職エージェントに登録し、求人を紹介してもらうと良いかと思いますが、基本的にリクルートエージェントdodaに登録すると良いです。若い方であればこの2社で割と転職できる可能性は高いです。

30代以降の方はご経験にもよりますが、未経験で経理はかなり難しいので、広くエージェントなどから情報収集すると良いでしょう。

経理の転職市場価値診断!経理の優良求人が多いSYNCA<PR>

経理・財務のスキルマッチ転職
現在のあなたの適切な年収や実力を可視化する市場価値診断コンテンツを行うことでミスマッチの少ない転職が実現可能です。優良求人先多数。他にはない優良ベンチャー求人も多いからベンチャー志向の方にもマッチするサービスです。 大手優良企業から優良ベンチャーまで他にはない求人多数。

経理の転職に強いジャスネットキャリア!

転職相談に定評があり、希望やキャリアステージに合った最適な転職先の提案が受けられます。 キャリアの悩みから労働環境の悩みまで、経理として希望を叶える転職をするのにおすすめの転職エージェントです。

ABOUT US

士業Job運営事務局 編集部(経理・財務・人事)
経理・財務・人事の転職支援に強く人材紹介会社勤務経験のある担当者等が執筆を担当。豊富な経験を活かして経理・人事等の管理部門の転職でお悩みの方向けに役立つ情報をお届けします。また、昨今の事情等を鑑みて士業が一般事業会社の管理部門へ転職するケース等も加味した情報も提供しています。
執筆者・運営者情報詳細を見る