公認会計士がワークライフバランスを実現させてホワイトな職場へ転職するために知っておきたいこと

公認会計士試験論文式に合格し、監査法人で仕事を始めたばかりの頃は補習所や日々の業務を忙しくこなすだけで精一杯なのが通常です。

ただ、監査法人に入所してから数年が経ち、会計士登録も完了して職場での仕事に慣れてくると私生活を犠牲にして仕事に打ち込みすぎているのではないか、家庭や子供の将来を考えるとより良い職場があるのではないかといった疑問が浮かんでくることがあります。

そうしたことが契機となって、仕事と生活を上手に両立させるためのワークライフバランスを真剣に考えるようになります。

それを実現するための方法の１つが転職です。

ここでは、転職という視点で公認会計士が理想的なワークライフバランスを実現するためのポイントやホワイトな転職先について見ていきます。

1 ワークライフバランスを意識した会計士の転職先の概況について
2 自分の考えるワークライフバランスを具体化する
3 基本的に事業会社がワークライフバランスは取りやすい
- 3.1 転職先企業の情報収集を熱心に行う
- 3.2 転職先候補である企業のニーズを理解する
4 監査法人でもワークライフバランスがとれる転職先はあります
5 コンサルはワークライフバランスが取り難いが人によっては狙い目のファームもある
6 ワークライフバランスを実現しつつ年収も下げたくない会計士の転職
7 公認会計士がワークライフバランスがとれる環境に転職するために
8 ワークライフバランスを実現したい公認会計士向けのおすすめの転職エージェント
9 参考文献
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ワークライフバランスを意識した会計士の転職先の概況について

かつては激務で体調を崩してしまう監査法人勤務の会計士はそれなりに多かったかと思います。
近年は繁忙期を除いては昔と比べればそこまで激務というわけでは無くなってきているようではありますが、ただ、それでも忙しいことに変わりはなく、ワークライフバランスを求めて転職を検討する会計士は多くいらっしゃいます。特にマネージャー層はかなり忙しくなっているので、その前後での転職者は多いです。

監査法人での働き方も大きく変わってきていますが、時代の流れとともに会計士の働く環境は領域ごとで変化しておりますので、まず初めに最近の会計士の主な転職先ごとのワークライフバランスの概況についてザっと見ておきましょう。

転職先業界	ワークライフバランス概況	転職の注意点
監査法人	繁忙期はかなり忙しいが通常期は以前と比べれば随分と改善された。繁忙期明けに長期休みが取れるのは特徴。ただ、繁忙期が忙しすぎて無理という方も多い。スタッフ層の業務は昔と比べれば改善されたがその分マネージャー層にシワ寄せが残業が増えた傾向。 Big4監査法人はなんだかんだ忙しくワークライフバランスはとりにくい。それ以外の中小中堅監査法人はワークライフバランスがとれ尚且つ兼業OKだったりするところもあるので、ワークライフバランスという視点だけで見た際は自分にとって良い転職が出来るケースもあり、ホワイトな環境を見つけることも不可能ではない。	ワークライフバランスだけを考えるのであれば、Big4以外を検討する必要がある。中堅まで含めて見ればワークライフバランスという視点では監査法人勤務もそこまで悪くないのですが、先のキャリアや福利厚生まで含めたトータルで転職先を検討すると避けたい転職先であることも多いので広い視点で検討する必要しないと後悔することもある。
事業会社	コンプライアンス意識の高い大手上場企業の経理・財務であれば比較的ワークライフバランスも取りやすく、尚且つ女性会計士が結婚や出産後に復帰しやすい環境も整っている。ポジション・仕事内容に拘りがないケースでは内部監査は残業がほぼなく家庭と両立しやすいという意味で良い場合もある。	全てがホワイトな職場ということでもなく、どこの事業会社に転職するかが重要。監査法人の時のように長期間のまとまった休みはとり難い傾向にあるため、長期休みを取りたい人はしっかりとした調査が必要。監査法人・コンサルからの転職であれば基本的に年収ダウンは避けられない。事業会社ならワークライフバランスがとりやすいという思い込みから転職失敗者も多いので注意が必要。
コンサル	ワークライフバランスという視点ではあまり良い転職先とは言えない。労働時間や忙しさという観点だけで見ればブラックな職場が多い傾向。制度上女性が復帰できる環境が整っているところもそれなりに増えたが実績としてはあまり聞かない。そのため、ワークライフバランスが第一の理由なのであれば基本的には転職先として選ぶべきではない。ただし、ワークとライフのバランス次第ということなら選ぶファームが重要。また、会計士の場合ワークライフバランスの定義が人により大きく異なるので、必ずしもコンサルがダメなわけではない。	ワークライフバランスを意識しつつ監査以外のことがやりたいケースでコンサルに行くのであればライフの部分で譲れない条件をしっかり定義し求人探しを行わないと早期退職になるので求人探しをする前の要件定義が重要。なお、コンサル経験者の方が30代以降選のキャリアの択肢が広がるので、長い目で見れば結果的にワークライフバランスが取りやすくなるということもある。近年は在宅勤務OKな会計コンサルの求人も増えており、女性や子供を持つ親に配慮し、働きやすい環境のコンサルも増加。状況は変わってきているため情報収集がカギを握る。

上記はあくまで一例となります。

ワークライフバランスという言葉一つとっても受け取り方は人それぞれなため、あなたが求めるものを整理していきながら転職先を考えていく必要があります。

自分の考えるワークライフバランスを具体化する

「ワークライフバランス」とひとくちにいっても人により捉え方は異なります。

転職相談の現場でもワークライフバランスが取れる職場へ転職したいという要望はよく頂くものですが、人によりその言葉の中身は異なります。

例えば、20時までに仕事が終わって帰れる環境の職場をワークライフバランスが取れていると考える人もいれば、定時で帰れるということをワークライフバランスが取れていると考える人がいたりとその定義は人によりさまざまです。

また、求人票にもワークライフバランスが取れる環境です！といった形で記載している企業は多いのですが、やはりその定義はバラバラです。
週1日ノー残業デイがあるからワークライフバランス取れるでしょ？といった程度でワークライフバランスがとれる職場ですと記載しているところもあります。

あなたが転職をする際にはエージェントを利用することもあるかと思いますが、エージェント担当者も個々人でワークライフバランスという言葉に対してそれぞれが違うイメージを抱いています。

そのため、転職によりワークライフバランスを実現するにはまず言葉の定義をしっかりとする必要があります。

「仕事と家庭の両立」といった漠然とした意味で使うのではなく、「子育てを優先させるために18時に仕事が終わるようにしたい」、「勉強をする時間を確保するために残業は月20時間以内にしたい」、「〇〇を実現するために、〇〇という制度があり、柔軟に〇〇できる環境」などの具体的なレベルで明確化し、他者にあなたが言うワークライフバランスとは何なのかということを説明できるようにしておきましょう。

定時帰りを奨励する会社は多くても、子育てのための急な遅刻や欠勤、託児サービスまで充実している会社はそう多くありません。具体化によってそうした細かい視点を漏らさずに会社を探すことができます。

自分の要望を具体化する際に重要なことは、現時点での希望だけでなく、数年後の未来を見据えた望みについてもあらかじめ考えておくことです。

例えば、今は子育てを優先したいとしても、子供が大きくなって余裕がでてきた頃には、自分のキャリアを維持して仕事に集中したい場合もあります。その場合は、産後の職場復帰に積極的な会社などが適しています。

自分にとってのワークライフバランスとは何かを明確にすることで、本当の意味での希望に沿った転職先を見つけやすくなります。

なお、一般的なワークライフバランスの定義として、厚生労働省の仕事と生活の調査や内閣府の資料によると、仕事だけではなく、それ以外の普段の生活も充実させることを指すように記載されています。

仕事が早く終わるだけでなく、それ以外の部分の充実という点では何を重視するか個人差もあろうかと思いますので、上記記載したように、自分の中での定義を持っておくと良いでしょう。

あなたにとってワークライフバランスとは何なのかの定義を明確にする

「残業0」「休日出勤が無い」「子育てに伴って○○が可能な職場」等。
なお、国の定義によると「仕事だけでなくそれ以外の普段の生活も充実させること」と言ったようなことが定義されています。
参考：厚生労働省の仕事と生活の調査

基本的に事業会社がワークライフバランスは取りやすい

会計士がワークライフバランスを実現しやすい転職先としては事業会社が最もその可能性を秘めていると言えるかと思います。
ただ、注意点もあります。

転職先企業の情報収集を熱心に行う

公認会計士の専門資格を活かしてワークライフバランスを実現できる転職先としては、先程記載したように事業会社を思い浮かべる方が多いでしょう。

特に大手企業はワークライフバランスが取りやすく、福利厚生が充実していてホワイトな環境であるというイメージを抱きやすいかもしれませんが、企業の特徴は千差万別です。なんとなく事業会社であればワークライフバランスがとりやすそうという漠然とした考えで転職すると勤務先の実情に失望してしまう場合もあります。

企業の現状を把握するためには、綿密な情報収集が重要になってきます。一般的な指針としては、先程記載した上場企業などの大手の企業は環境が整っている傾向があります。また、性別や年齢などにこだわらず従業員の個性を経営戦略に取り入れているダイバーシティ企業もおすすめの一つと言えます。
理由としては、法令遵守を重視した労務管理、充実した福利厚生、各種制度や設備などが整った労働環境などが挙げられます。ただ、あくまで傾向であり、実態は違うケースもありますし、あなたが配属されるポジションに限っては比較的忙しいというケースもあります。

そのため、一般論（大手上場企業はちゃんとしている等）は重要視しつつもポイントを押さえた情報収集が必要となってきます。
このポイントとはあなたが定義するワークライフバランスに合わせて情報となってきます。

予算の作成などをWeb上でやり取りする仕組みが整っているなど、在宅でも働ける環境がある、制度が使えるなど細かいポイントまで見ていかないといけないケースもありますし、残業が少ない会社を選定するケースにおいて、同じ企業内でも部門によっては残業が定常化しているというケースもあるので、企業の内情（当該部門）に詳しい転職エージェントなどから情報収集する必要があったりします。

そのため、ポイントを押さえた求人先の情報収集が重要となります。

ワークライフバランスを実現するために細かく情報を見る必要がある

同一企業内部でも部門ごとで状況が異なるため、企業全体の残業時間・労働時間などだけを見ていては失敗するケースもある。自身の配属部門ではどうか？上長はどんな方針か？まで得られれば尚良い。

転職先候補である企業のニーズを理解する

求人先企業が求めていることを深く理解せずに入社した場合において、仮に採用に至ったとしても後々ミスマッチで後悔することがあります。

そうしたリスクを防止するためには、採用する側の企業が何を望んでいるのか、将来的な側面も含めて応募する前にきちんと見極める必要があります。

企業の希望を見極める際のポイントの1つは、作業員として採用なのか将来性（幹部候補）のどちらを求めているのかを明確にすることです。

例えば、同じ経理のスタッフを募集していても、単純に経理として作業的要素の高い仕事をこなす人員が欲しいだけなのか、それとも難関試験を突破したポテンシャルと財務会計原理を理解し多くの企業を見てきた経験を持つ将来の幹部候補としての業務を期待されているのかによって求められるものは違ってきます。

即戦力を求める場合は現在の知識や経験が重視されどちらかといえば単に実務をこなしていくことが求められ働きやすい傾向であり、作業さえ終われば帰れるのでワークライフバランスはとりやすいのですが、キャリア的な側面では全く伸びしろがなく、成長が見込めない可能性があります。
暇すぎて（つまらなさすぎて）辞めたくなってしまうケースもあるので、ワークライフバランスという視点だけで情報収集するのではなく、仕事内容・キャリアという側面でもしっかりと見ていく必要があります。

幹部候補採用の場合は潜在的な能力や将来の指導力の素養などが求められますし、仕事内容に関しても入社当初はともかくとして、高いアウトプットが求められる傾向にあるので、逆にワークライフバランスという点では大きなストレスになってくる可能性はあります。

これはわかりやすくするために極端な事例で記載しておりますが、事業会社経理へ転職したもののつまらなさすぎて（成長できず）退職することになったというケースも結構多くみているので、ワークライフバランスの定義をしっかりしつつもキャリア的な側面も見落とさないよう注意してもらいたいです。

一般的にはホワイトな職場であると定義できても、会計士として成長も考えているとなるとそれほど良い職場ではないケースもありますのでご注意ください。

転職を希望する企業のニーズを分析することで、自分がどんな人材としての採用を望んでいるのか、企業の希望に沿った条件を満たしているのかが見えてきます。

そういった各種ニーズとあなたのワークライフバランス以外の希望（キャリア的な側面等）とも合わせて転職先を決定していく必要があります。

監査法人でもワークライフバランスがとれる転職先はあります

ちなみに、監査法人はワークライフバランスがとれないと思い込んでいる会計士の方も多いのですが、そんなことはありません。

確かにBig4等の大手監査法人は忙しいので、ワークライフバランスがとり難いと感じている方が多いのですが、一部の中小の監査法人であればワークライフバランスがとりやすいところもあります。

中小の場合比較的自由度が高い点と非監査業務を経験したい場合などでは監査とアドバイザリー業務の両方（監査の割合の方が多いですが）を経験できる転職先もあるので、監査法人に勤務しつつワークライフバランスを実現し、さらに非監査業務もやってみたいという会計士にとってはおすすめの転職先ではあります。

その他副業なども可能なので、ご自身で様々な業務を受託してやっていきたいと考えているケースでも独立前段階として役立つでしょう。

ただし、中小監査法人の場合は年収が1割～2割程度下がってしまうことを覚悟しておいた方がよいでしょう。

そのため、ワークライフバランスを求めてBig4以外の監査法人へと転職される場合は、監査法人の内情に詳しい転職エージェント等から情報収集しておくことをおすすめします。

※監査法人の労働環境も近年大きく変わってきており、良くなっているところも増えているので、エージェントなどから最新情報を得るようにしてください。

コンサルはワークライフバランスが取り難いが人によっては狙い目のファームもある

一般論で記載するとコンサルはワークライフバランスが取れない転職先です。
監査法人よりも忙しいです。なので、ワークライフバランスを取りたい会計士が転職を目指すところではないというのが基本的な考え方です。

ただ、全てのケースでそうであるとは言い切れません。

例えば、監査法人よりもFASの方が残業時間・労働時間そのものは多いのですが、FASの方が働きやすいし精神的な疲れはあまり無かったとする会計士の方も多いので、あなたの定義するワークライフバランスの内容によってはコンサルでも問題がない場合があるかもしれません。

また、IPOコンサル支援などを行うファームではメリハリのついた労働環境が整っているケースもあり、ほぼ出社しないでOK（リモートや直行直帰）なファームもあり、メリハリをつけて働けるところも増えているので、人によってはマッチする可能性があります。

一般論でいうところのワークライフバランスという定義には当てはまらないけど、あなたにとっては当てはまるというコンサルも結構あるような気がするので、最初からコンサルを除外するのではなく、このあたりも視野に入れた転職活動を行うこと自体は悪くないと考えます。

会計士の方の場合、意識や視座が高い方も多いので、ワークライフバランスの定義の振れ幅が大きいように感じることもしばしばあります。

なので、一度このワークライフバランスに定義をしっかりしてエージェントなどに伝えてみてください。そのうえでコンサルという選択肢も有り得るかどうか判断していきましょう。

ワークライフバランスを実現しつつ年収も下げたくない会計士の転職

一部の大手上場企業や責任者ポジションでの転職を除いて、ほとんどの方がワークライフバランスを意識した転職をする際は年収が落ちます。

800万円くらいもらっていた方であれば、600万円前後になってしまう方が多いでしょう。

事業会社の場合は年収だけではなく福利厚生が整っていたりして安定感があるので一時的な年収ダウンに納得して転職される方も多いのですが、中には年収を一切落とさずにワークライフバランスに優れたところに転職したいとお考えの方もいらっしゃいます。

そうした場合、限定的な話になってしまいますが、監査法人でIPO支援などの業務を行っていた方であれば、IPO準備中ベンチャー企業なども意外と狙い目です。

ベンチャーというと忙しいイメージがあるかもしれませんが、メリハリをつけて働くことを意識したところも多いので、ワークライフバランスがとれる転職先も実はあります。

経理・財務の業務とIPO実務ができるということで、ハマる方はハマるポジションです。

ただ、ケースとしてはそれほど多いわけでは無いので一例としてお考え下さい。

また、このケースでは毎日定時で帰れるという意味のワークライフバランスというわけではなく、18時～20時には帰れて仕事と生活でメリハリをつけて働くという視点にたったワークライフバランスになります。

ワークライフバランスもとりつつBig4にいたときからそれほど年収を落としたくないとなると、やはり奇跡的に良い求人が出ているタイミングでうまく転職をする必要がありますので、転職エージェント等に相談し、そうした求人が出てきた際にいつでも応募ができるよう準備を整えておくのが良いでしょう。

そうした先は人気があるので、あなたのスキルも当然重要になりますし、タイミングも非常に重要です。

公認会計士がワークライフバランスがとれる環境に転職するために

正直なところ、求人票やホームページを見ただけでは本当にワークライフバランスが取れる環境の職場なのかわからないことが多いです。基本的に、企業や求人会社は良いところを前面に打ち出してくるからです。

監査法人内部の情報であれば同僚や友人、昔の勉強仲間などから比較的情報をとりやすいかと思いますが、事業会社やコンサルティングファーム、会計事務所となるとなかなか情報が取りにくいかと思います。特に公認会計士が事業会社へ転職する場合、他の一般社員とは違った業務や成果を期待されるケースもあるため、ネット上に出ている情報だけでは不十分なことも多々あります。
そのため、「情報収集が大事です」と言われてもなかなか難しいと感じる方もいらっしゃるでしょう。

そうした場合、転職エージェントの活用を視野に入れてみるのもいいでしょう。転職エージェントの言うことを鵜呑みにするのもよくありませんが、情報収集に不安のある方は、不安を軽減させるために使ってみるのもよいかも知れません。
情報源としても役立つのですが、面接の場などでしっかりと情報を引き出す際のポイントなども優秀なコンサルタントが担当になればコツを教えてもらえることもあります。
特に残業や制度、労働に対するスタンスなどは面接の場で結構分かることも多いので、ポイントを押さえた情報収集が可能です。そのあたりの情報の引き出し方も含めて希望転職先ごとに会計士におすすめの転職エージェントを紹介のページでどのエージェントが合うのかなども解説していますので、もしよろしければそちらのページもご参照ください。

なお、転職エージェントにワークライフバランスがとれる環境で働きたいと伝える際には、冒頭にも記載しましたがあなたが思うワークライフバランスがとれる環境とはどういうものなのかしっかりと伝えましょう。

私の感覚だと毎日19時～20時くらいまでに仕事が終わればワークライフバランスがとれているという感覚なのですが、人によっては、残業が多くブラックな環境と感じるようなので言葉の定義には気をつけましょう。

ちなみに、会計士の方ではないのですが、エンジニアの方で実際の面接の場でストレートに聞きにくいこと（こういう生活がしたいからこういう労働環境のところに転職したいけど、あなたの会社はどうか？）見たいなことを聞いた方がいるのですが、企業側もミスマッチを防ぎたいと考えているからなのか、しっかりと教えてくれて選考そのものも通過したという声もあり、働き方や求められていることに関する質問をしたからといって選考で絶対的に不利になることは無さそうだと感じることも増えてきました。

昔は労働環境や残業に関する質問をすると落とされるから辞めた方が良いというのが定説でしたが、企業側の価値観も変わってきているかもしれません。

あなたが何を優先するのか次第ですが、思い切った質問もありっちゃありなのかもしれませんので、参考情報として記載しました。ただ、会計士という資格が持つイメージもあるので、質問の仕方、聞き方には注意した方が良いかなとは思っています。

ワークライフバランスを実現したい公認会計士向けのおすすめの転職エージェント

上記で転職エージェントを紹介するページのご案内はしましたが、このページでも簡単に記載しておきますのでご参考ください。

マイナビ会計士

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ただし、会計事務所への転職を希望されるケースにおいては、別途会計事務所に詳しいエージェントを利用した方が情報が濃いケースが多いため、必要に応じて使い分けると良いです。

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レックスアドバイザーズ

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事業会社の情報はそれほど多くありませんが、会計業界でワークライフバランスということであればとても良いと言えるでしょう。

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